バイトとパートの違いとは？基本的な定義を解説
バイト（アルバイト）とは？
「アルバイト」という言葉は、ドイツ語の “Arbeit”（労働、仕事）に由来します。日本では、主に学生やフリーターなどが、学業や本業の傍らに行う短時間労働を指す言葉として広く使われています。法律上の明確な定義はありませんが、一般的には、比較的短期間の雇用契約で、時間単位で働く労働形態を指すことが多いです。
アルバイトの特徴としては、勤務時間や勤務日数が比較的柔軟に選べる場合が多い点が挙げられます。学生であれば、授業の合間や放課後、長期休暇中などに集中的に働くことができます。フリーターの場合は、自分の生活スタイルに合わせて、働く時間帯や日数を調整しやすいというメリットがあります。また、様々な業種や職種でアルバイトの募集があるため、自分の興味やスキルに合った仕事を見つけやすいのも特徴です。
ただし、アルバイトは、雇用期間が定められている有期雇用契約であることが多く、長期間安定して働きたい場合には、注意が必要です。また、企業によっては、社会保険の加入条件を満たさない場合もありますので、事前に確認しておくことが大切です。
パートタイム労働者（パート）とは？
「パート」は、”Part-time worker”（パートタイム労働者）の略で、法律上は「短時間労働者」と定義されています。「短時間労働者の雇用管理の改善等に関する法律」（パートタイム労働法）では、「1週間の所定労働時間が同一の事業所に雇用される通常の労働者の1週間の所定労働時間に比べて短い労働者」をパートタイム労働者としています。
パートタイム労働者は、主に主婦（主夫）層に多い働き方で、家事や育児、介護などと両立しながら働くことができるのが大きな特徴です。勤務時間は、午前中のみ、午後のみ、夕方までなど、比較的短い時間帯で固定されている場合が多く、生活リズムに合わせて働きやすいというメリットがあります。
パートタイム労働者も、アルバイトと同様に、時間単位で働くことが多いですが、雇用契約は、アルバイトよりも長期間であることが一般的です。また、企業によっては、パートタイム労働者に対しても、正社員と同様の福利厚生を提供している場合があります。例えば、社会保険の加入や有給休暇の取得、賞与の支給などです。
法律上は「パートタイム労働者」ですが、雇用形態としては「パート」や「契約社員」、「嘱託社員」など、企業によって様々な呼称が用いられることもあります。
「バイト」と「パート」の言葉の使い分け
「バイト」と「パート」は、どちらも短時間労働を指す言葉ですが、社会通念上、以下のように使い分けられることが多いです。
- バイト（アルバイト）：主に学生やフリーターなどが、学業や本業の傍らに行う短時間労働。比較的若い世代が、短期間、臨時的に働くイメージ。
- パート（パートタイム労働者）：主に主婦（主夫）層が、家事や育児などと両立しながら行う短時間労働。比較的年齢層が高めで、長期間、継続的に働くイメージ。
ただし、これはあくまで一般的な使い分けであり、明確な区別はありません。企業によっては、学生のアルバイトを「パート」と呼んだり、主婦（主夫）のパートタイム労働者を「アルバイト」と呼んだりすることもあります。求人情報を見る際には、「アルバイト」「パート」という言葉だけでなく、具体的な仕事内容や勤務時間、雇用条件などをよく確認することが大切です。
また、法律上は「パートタイム労働者」という言葉が使われますが、これは「アルバイト」を含めた短時間労働者全体を指す言葉です。つまり、「アルバイト」も「パート」も、法律上はどちらも「パートタイム労働者」に含まれることになります。
バイトとパートの働き方の違いを徹底比較
勤務時間・シフトの自由度
バイトとパートでは、勤務時間やシフトの自由度に違いが見られることが多いです。一般的に、バイトはパートに比べて、勤務時間や曜日を比較的自由に選べる傾向があります。これは、学生やフリーターなど、学業や他の活動との両立が必要な人が多く働くため、柔軟な働き方が求められるからです。例えば、「週2日、1日3時間からOK」「週末のみ勤務可」「テスト期間中は休みOK」といった条件で募集されていることがよくあります。
一方、パートの場合は、あらかじめ決められた曜日や時間帯で働く固定シフト制が採用されていることが多いです。これは、主婦（主夫）層など、ある程度決まったスケジュールで働きたい人が多いこと、また、企業側も安定した労働力を確保したいというニーズがあるためです。例えば、「月・水・金の午前中のみ」「平日の9時～15時」といった形で、勤務時間が固定されていることが一般的です。
ただし、近年では、パートでもシフトの柔軟性を高めている企業も増えています。例えば、「週3日～OK」「1日4時間～OK」といった条件で募集したり、シフトの希望をある程度考慮したりするケースも見られます。これは、人手不足の解消や、多様な働き方に対応するための取り組みの一環と言えるでしょう。
仕事内容・責任の範囲
バイトとパートでは、任される仕事内容や責任の範囲にも違いがあります。一般的に、バイトは、比較的簡単な業務や、マニュアル化された定型的な業務を担当することが多いです。例えば、飲食店での接客や調理補助、小売店での品出しやレジ打ち、事務作業の補助などが挙げられます。
一方、パートの場合は、ある程度の経験やスキルを求められる業務を担当することがあります。例えば、長年の経験を活かした調理、専門知識を要する事務作業、顧客対応などです。また、パートの中には、社員の指示を受けながらも、ある程度の裁量を持って仕事を進めるケースもあります。
責任の範囲についても、バイトは比較的限定的であることが多いです。ミスやトラブルが発生した場合でも、社員や先輩スタッフがフォローしてくれる体制が整っていることが一般的です。一方、パートの場合は、担当業務によっては、一定の責任を負うことがあります。例えば、売上目標の達成や、顧客からのクレーム対応などです。
ただし、これも企業や職種、個人の能力によって異なります。バイトでも、経験を積むにつれて、より責任のある仕事を任されることもありますし、パートでも、比較的簡単な業務を担当することもあります。
雇用期間・契約形態
バイトとパートでは、雇用期間や契約形態にも違いが見られます。バイトは、数週間から数ヶ月程度の短期契約や、1年以内の有期雇用契約であることが一般的です。これは、学生の夏休み期間中や、企業の繁忙期など、一時的な労働力が必要な場合に、バイトが活用されることが多いためです。
一方、パートの場合は、雇用期間の定めがない無期雇用契約や、1年以上の長期契約であることが比較的多いです。これは、パートが、企業の安定した労働力として、長期的に働くことを期待されているためです。ただし、パートでも、最初は有期雇用契約で、その後、無期雇用契約に切り替わるケースもあります。
契約形態については、バイトもパートも、直接雇用が一般的です。つまり、企業と直接雇用契約を結び、企業から給与が支払われます。ただし、派遣会社に登録して、派遣先の企業で働く「派遣」という働き方もあります。派遣の場合は、雇用契約は派遣会社と結び、給与も派遣会社から支払われます。
社会保険・福利厚生
バイトとパートでは、社会保険や福利厚生の適用条件に違いがある場合があります。社会保険とは、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険の4つの保険の総称です。これらの保険は、労働者が安心して働くために必要な制度ですが、加入条件は、労働時間や雇用期間などによって異なります。
一般的に、1週間の所定労働時間が20時間以上、かつ1ヶ月以上の雇用見込みがある場合（※企業や雇用契約によって加入条件が異なる場合があります。）、社会保険の加入対象となります。この条件を満たせば、バイトでもパートでも社会保険に加入することができます。
ただし、扶養範囲内で働きたい場合は、注意が必要です。健康保険や厚生年金保険の扶養に入るためには、年収が130万円未満である必要があります。また、配偶者の所得税の控除を受けるためには、年収が103万円以下（配偶者特別控除の場合は103万超201万6千円未満）である必要があります。これらの条件を超えると、扶養から外れてしまい、自分で社会保険料を負担する必要が出てきます。
福利厚生については、企業によって異なりますが、有給休暇、交通費支給、健康診断、社員割引などがあります。これらの福利厚生は、正社員だけでなく、パートやバイトにも適用される場合があります。ただし、適用条件は、企業によって異なるため、事前に確認しておくことが大切です。
バイトとパート、待遇・給与の違いは？
時給・給与水準
バイトとパートの給与は、多くの場合、時給制です。時給の水準は、地域や職種、仕事内容、経験、スキルなどによって大きく異なります。一般的に、都市部の方が地方よりも時給が高い傾向があり、専門的な知識やスキルが必要な仕事ほど時給が高くなる傾向があります。
最低賃金は、都道府県ごとに定められており、企業は最低賃金以上の給与を支払う義務があります。求人情報を見る際には、時給が最低賃金を下回っていないかを確認しましょう。
バイトとパートの時給水準を比較すると、明確な差がない場合も多いですが、パートの方が、経験やスキルを考慮して、若干高めに設定されていることもあります。また、同じ仕事内容であっても、企業によって時給が異なることがあります。
時給以外に、日給制や月給制を採用している企業もあります。日給制は、1日あたりの給与が決められており、月給制は、1ヶ月あたりの給与が決められています。これらの場合も、時給換算すると、最低賃金を下回っていないかを確認することが大切です。
昇給・賞与（ボーナス）
バイトの場合、昇給の機会は、パートに比べて少ない傾向があります。ただし、能力や実績に応じて昇給する企業もあります。例えば、長期間勤務している場合や、新しいスキルを習得した場合、リーダー的な役割を任されるようになった場合などに、昇給の可能性があります。
パートの場合は、企業によって昇給制度が設けられていることがあります。例えば、年に1回、勤務評価に基づいて昇給を決定する企業や、勤続年数に応じて自動的に昇給する企業などがあります。
賞与（ボーナス）については、バイトに支給されることはほとんどありません。パートの場合は、企業の業績や個人の貢献度に応じて、賞与が支給されることがあります。ただし、賞与の支給は、企業の規定や業績によって異なるため、必ずしも支給されるとは限りません。求人情報や雇用契約書を確認し、賞与に関する規定があるかどうかを確認しましょう。
交通費・各種手当
交通費は、通勤にかかる費用を企業が負担するものです。バイトとパートのどちらにも支給されることがありますが、支給条件は企業によって異なります。例えば、全額支給される場合、一部支給される場合（上限あり）、一定の距離以上通勤する場合のみ支給される場合などがあります。
各種手当には、残業手当、深夜手当、休日手当、役職手当、資格手当などがあります。これらの手当は、労働基準法で定められているものと、企業が独自に定めているものがあります。
- 残業手当: 法定労働時間（1日8時間、週40時間）を超えて働いた場合に支払われる手当。
- 深夜手当: 午後10時から午前5時までの間に働いた場合に支払われる手当。
- 休日手当: 法定休日（週1日または4週4日）に働いた場合に支払われる手当。
役職手当や資格手当は、企業が独自に定めている手当で、役職や資格に応じて支給されます。これらの手当の有無や支給条件は、企業によって大きく異なるため、求人情報や雇用契約書をよく確認することが大切です。
有給休暇
有給休暇は、労働基準法で定められた労働者の権利であり、一定の条件を満たせば、バイトでもパートでも取得することができます。有給休暇を取得するための条件は、以下の2点です。
- 雇い入れの日から6ヶ月間継続勤務していること
- 全労働日の8割以上出勤していること
これらの条件を満たせば、勤務日数に応じた日数の有給休暇が付与されます。例えば、週5日以上勤務している場合、6ヶ月継続勤務すると10日間の有給休暇が付与されます。週4日勤務の場合は7日間、週3日勤務の場合は5日間など、勤務日数によって付与日数は異なります。
有給休暇は、労働者が心身をリフレッシュするための大切な制度です。取得する際には、事前に申請し、企業の承認を得る必要があります。繁忙期や他のスタッフとの兼ね合いなど、調整が必要な場合もありますが、遠慮せずに取得するようにしましょう。
バイト・パートを選ぶ際の注意点
ライフスタイルとの両立
バイトやパートを選ぶ上で最も重要なことの一つは、自分のライフスタイルと両立できるかどうかです。学生であれば学業、主婦(主夫)であれば家事や育児、フリーターであれば他の活動やダブルワークなど、それぞれの状況に合わせて、無理なく働ける仕事を選ぶ必要があります。
例えば、学生の場合、授業や試験期間、サークル活動などとの兼ね合いを考慮し、勤務時間や曜日が柔軟に選べるバイトを選ぶのがおすすめです。試験期間中は休みたい、平日の夕方以降に働きたい、週末だけ働きたいなど、具体的な希望を明確にしておくと、仕事を探しやすくなります。
主婦(主夫)の場合、家事や育児の時間を確保できるかどうかが重要なポイントになります。子どもの送り迎えの時間に合わせて、午前中のみ、午後のみ、夕方までなど、勤務時間を選べるパートがおすすめです。また、子どもの急な病気や学校行事などで休まなければならない場合に、柔軟に対応してもらえる職場環境かどうかも確認しておくと安心です。
フリーターの場合、生計を立てるために、ある程度の収入を確保できる仕事を選ぶ必要があります。フルタイムで働けるバイトや、高時給のバイト、複数のバイトを掛け持ちするなど、自分の目標収入に合わせて働き方を検討しましょう。
将来のキャリアプラン
バイトやパートを選ぶ際には、将来のキャリアプランも考慮に入れると良いでしょう。単にお金を稼ぐだけでなく、将来の仕事に役立つスキルや経験を積める仕事を選ぶことで、キャリアアップにつながる可能性があります。
例えば、将来、事務職に就きたいと考えているのであれば、オフィスワークのバイトやパートで、パソコンスキルやビジネスマナーを身につけることができます。接客業に興味がある場合は、飲食店や小売店でのバイトやパートで、コミュニケーション能力や接客スキルを磨くことができます。
また、企業によっては、バイトやパートから正社員への登用制度を設けている場合があります。将来的に正社員として働きたいと考えている場合は、正社員登用制度がある企業を選ぶのも一つの方法です。
ただし、正社員登用制度は、必ずしも全員が正社員になれるわけではありません。企業によっては、厳しい選考基準を設けていたり、登用実績が少なかったりする場合もあります。正社員登用を目指す場合は、事前に企業の情報をよく調べ、登用実績や選考基準などを確認しておくことが大切です。
労働条件の確認
バイトやパートとして働く際には、労働条件をしっかりと確認することが非常に重要です。労働条件とは、給与、勤務時間、休日、休憩時間、有給休暇、社会保険、福利厚生など、働く上で守られるべき権利や義務のことです。
労働条件は、労働基準法などの法律で定められていますが、企業によっては、法律を上回る条件を提示している場合もあります。逆に、法律を守らない悪質な企業も存在するため、注意が必要です。
労働条件を確認する際には、求人情報だけでなく、雇用契約書や就業規則をしっかりと確認しましょう。雇用契約書は、企業と労働者の間で交わされる契約書で、労働条件が具体的に記載されています。就業規則は、企業が定める労働条件や服務規律などをまとめたもので、従業員に周知する義務があります。
もし、求人情報や雇用契約書、就業規則に不明な点や疑問点がある場合は、必ず企業に確認し、納得した上で契約するようにしましょう。
求人情報の見極め方
求人情報には、仕事内容、勤務時間、給与、待遇など、様々な情報が掲載されています。しかし、求人情報だけでは、職場の雰囲気や人間関係、実際の仕事内容など、分からないこともたくさんあります。
求人情報を見極める際には、以下の点に注意しましょう。
- 仕事内容: 具体的にどのような仕事をするのか、詳細に記載されているか。
- 勤務時間: 自分のライフスタイルに合っているか。残業の有無や、シフトの柔軟性なども確認。
- 給与: 時給だけでなく、昇給や賞与、各種手当の有無も確認。
- 待遇: 社会保険の加入条件や、福利厚生の内容を確認。
- 企業情報: 企業のホームページや口コミサイトなどで、企業の評判や社風などを確認。
また、可能であれば、職場見学に行ったり、実際に働いている人に話を聞いたりするのもおすすめです。職場見学では、職場の雰囲気や仕事の様子を直接見ることができますし、働いている人に話を聞くことで、求人情報だけでは分からないリアルな情報を得ることができます。
【状況別】バイト・パートのどちらがおすすめ？
学生の場合
学生にとって、バイトは学業と両立しながら社会経験を積むことができる貴重な機会です。授業の合間や放課後、長期休暇などを利用して、自分のペースで働くことができます。
学生におすすめなのは、やはりバイトです。勤務時間や曜日の融通が利きやすく、短時間から働ける求人が多いため、学業に支障が出にくいのがメリットです。また、同世代の仲間と一緒に働ける職場も多く、友達作りのきっかけにもなります。
ただし、学業が本分であることを忘れずに、無理のない範囲で働くことが大切です。テスト期間中やレポート提出前などは、勤務時間を減らしたり、休んだりするなど、柔軟に対応してもらえる職場を選びましょう。
飲食店、塾講師、家庭教師、イベントスタッフなどは、学生に人気の職種です。
主婦(主夫)の場合
主婦(主夫)にとって、パートは家事や育児と両立しながら、社会とのつながりを持ち、収入を得ることができる働き方です。子育てが一段落した後の社会復帰の第一歩として、パートを選ぶ人も多くいます。
主婦(主夫)におすすめなのは、パートです。勤務時間が比較的短く、曜日や時間帯が固定されていることが多いため、家事や育児のスケジュールを立てやすいのがメリットです。また、同じような境遇の仲間が多く、子育ての悩みなどを相談しやすい環境であることも魅力です。
扶養範囲内で働きたい場合は、年収を103万円以下（または130万円未満）に抑える必要があります。勤務時間や時給などを考慮して、自分に合った働き方を選びましょう。
スーパーのレジ、事務、軽作業、コールセンターなどは、主婦(主夫)に人気の職種です。
フリーターの場合
フリーターにとって、バイトは生計を維持するための主な収入源となります。正社員として働くよりも自由な時間が多いというメリットを活かし、自分の夢や目標を追いかけながら働く人もいます。
フリーターの場合、バイトとパートのどちらを選ぶかは、働き方や収入の希望によって異なります。
- フルタイムでしっかり稼ぎたい場合: バイトの中には、フルタイム勤務が可能な求人もあります。高時給のバイトや、複数のバイトを掛け持ちすることで、正社員並みの収入を得ることも可能です。
- 自分の時間を大切にしたい場合: 週3日、1日4時間など、自分のライフスタイルに合わせて働くことができます。
ただし、フリーターは、社会保険や雇用の安定性において、正社員に比べて不利な面もあります。将来のことを考えて、正社員を目指すのか、フリーターとして働き続けるのか、よく検討することが大切です。
シニアの場合
定年退職後、セカンドライフとして、パートやバイトを始めるシニア世代が増えています。働くことで、社会とのつながりを維持し、健康維持や生きがいにもつながります。
シニアの場合、体力や健康状態に合わせて、無理なく働ける仕事を選ぶことが大切です。長年の経験やスキルを活かせる仕事を選ぶのも良いでしょう。
パートは、比較的短時間で、曜日や時間帯が固定されていることが多いため、体力的な負担が少なく、シニア世代にも働きやすい働き方です。また、企業によっては、シニア向けの研修制度やサポート体制を整えているところもあります。
バイトでも、短時間勤務や、経験・スキルを活かせる仕事であれば、シニアでも十分に活躍できます。例えば、マンションの管理人、清掃スタッフ、警備員、スーパーの品出しなどは、シニアに人気の職種です。
近年はシニア層の労働力に期待する企業も増えており、積極的に採用を行っているケースも多くみられます。
バイトとパートに関するよくある質問（Q&A）
Q: バイトとパート、両方経験した方が良い？
A: バイトとパート、どちらが良いかは、個人の状況や価値観によって異なります。必ずしも両方経験する必要はありませんが、両方を経験することで、それぞれの働き方のメリット・デメリットをより深く理解することができます。
例えば、学生時代にバイトを経験し、社会人になってからパートを経験することで、学生と社会人の働き方の違いを実感することができます。また、異なる職種のバイトやパートを経験することで、自分に合った仕事を見つけるためのヒントになることもあります。
もし、時間に余裕があり、様々な経験を積みたいのであれば、両方経験してみるのも良いでしょう。しかし、無理に両方経験する必要はありません。自分の状況や目的に合わせて、どちらか一方を選ぶ、あるいは、どちらも選ばないという選択肢もあります。
Q: バイトからパートに切り替えるタイミングは？
A: バイトからパートに切り替えるタイミングは、ライフスタイルの変化が大きなきっかけになることが多いです。例えば、学生が卒業して就職活動を始めるタイミング、フリーターが結婚や出産を機に、より安定した働き方を求めるタイミングなどです。
また、学生が長期休暇を終え、授業の開始にあわせて勤務時間を減らしたい場合や、学年が上がり、より専門的な知識を活かせる仕事に挑戦したい場合なども、切り替えのタイミングと言えるでしょう。
主婦（主夫）の場合は、子どもの成長に合わせて、パートの時間を増やしたり、職種を変えたりすることもあります。
バイトからパートへの切り替えは、必ずしも必要ではありません。自分の状況や働き方に合わせて、柔軟に判断することが大切です。
Q: パートから正社員になることは可能？
A: パートから正社員になることは可能です。多くの企業で、パートや契約社員から正社員への登用制度を設けています。ただし、正社員登用制度の有無や、登用の条件、実績は、企業によって大きく異なります。
正社員登用を目指す場合は、まず、企業の求人情報やホームページなどで、正社員登用制度があるかどうかを確認しましょう。制度がある場合は、登用の条件や実績、選考方法などを詳しく調べてみましょう。
一般的に、正社員登用試験では、筆記試験、面接、適性検査などが課されることが多いです。また、日頃の勤務態度や実績、上司からの推薦なども評価の対象となります。
正社員登用は、パートにとって大きなキャリアアップのチャンスですが、必ずしも全員が正社員になれるわけではありません。日頃から、正社員を目指して仕事に取り組み、積極的にスキルアップを図ることが大切です。
Q：扶養内で働くにはどうしたらいいですか？
A: 扶養内で働くためには、年間の収入を一定額以下に抑える必要があります。パート収入における「扶養内」には、主に「103万円の壁」と「130万円の壁」があります。
- 103万円の壁:パート収入が103万円を超えると、配偶者控除が受けられなくなり、配偶者の所得税が増える可能性があります。また、自身の所得税も発生します。（所得が48万以下であれば所得税はかかりません。）
- 130万円の壁:年収が130万円以上になると、社会保険（健康保険・年金）の扶養から外れ、自分で社会保険料を支払う必要が出てきます。これにより手取り額が大きく減る可能性があります。（※会社の健康保険組合によっては、106万円以上で社会保険加入となる場合もあります。）
扶養内で働くことを希望する場合、これらの収入の壁を意識して働く時間を調整する必要があります。雇用主と相談し、自身の希望する働き方を伝えることが大切です。
また、税制や社会保険制度は変更されることがあるため、最新の情報を確認するようにしましょう。